500人近い人々が殺傷されたフランスのテロ事件。まさに総身の毛がよだつ暗黒の事態だ。音楽やスポーツを楽しんでいる無辜の人々を無差別に殺傷する卑劣なテロに、弁解の余地は全くない。オランド大統領は直ちに国境を閉鎖するとともにフランス全土に戒厳令に近い厳戒態勢を敷き、またテロに屈しないという姿勢をアピールする意図もあってのことだろう、シリア内のIS拠点とされる地域を空爆した。だが、こうした武力による制圧ではテロを防げないことは、すでに明白になっている。

 フランスでは今年1月にも、風刺誌『シャルリー・エブド』が襲撃され12人が殺害される事件があった。これを受けて、テロへの警戒態勢を強化したなかで今回の事件は起きた。さらに翻ってみれば、2001年9月11日の米国同時多発テロに逆上したブッシュ大統領が、「テロとの戦争」を宣言して報復攻撃を開始して以来、暴力がさらなる暴力を呼ぶ形でテロはエスカレートし、現在のISのようなモンスターを生み出してしまったのだ。もちろん直接のテロから人命を守るための武力の必要性を否定はしないが、暴力の応酬は問題の解決にはつながらない。

 今回のテロの首謀者とされるISの行状からは、話の通じる相手ではないのかもしれないという思いが強くする。しかしそれでも話し合うしかないのではないか。ISも「国」を名乗る以上、それを統括する政府があるだろう。テロ組織とはいえ、話し相手がいないというわけではない。当事者である欧米政府とISとの間にはたしかに、絶望的なほどの世界観の相違がある。そうした状況で、合意に至る対話のカギをどこに見出せばよいのだろう。いささか陳腐に聞こえるかもしれないが、それは「平等」という概念ではないか。

 民主制という政治的意思決定の制度は、人間が平等であるということを前提にしてしか成立しない。神のように突出して優れた個人が単独で意思決定をするという制度は王制または独裁であり、特に優れた少数の選ばれた人間が意思決定するという制度は貴族政だが、いずれも圧倒的多数を占める庶民には苛烈な支配となって現象する例が多く、世界の人民は長年の戦いを経て王制や貴族制を打倒し、すべての個人が「平等」に意思決定に参画する民主制を打ち立ててきた。民主制の幕を開いたフランス革命のスローガンが「自由」「平等」「博愛」だったことを思い起こしてほしい。

 だが実際のところ、人間は不平等だ。金持ちと貧乏人、男と女、個々の能力にも住むところによっても職業によっても不平等は至る所にある。しかし、人間は生まれながらにして対等平等であるべきという思想、今は平等ではない社会の構成員が、対等平等に参加する意思決定により最大多数の幸福を実現する社会、言い換えればより平等な社会に接近することができるであろうとの合意があればこそ、民主制は不平等な人間すべてを包み込む政治制度として維持される。

 これは、資本主義社会ではある意味でペテンだ。共同幻想といっても良いかもしれない。実のところフランス革命の旗であった「自由」と「平等」は矛盾する側面を持っている。自由競争で利を得る資本家と労働者の平等な関係などありえないし、自由貿易における先進資本主義国と途上国の平等な関係もあり得ない。しかし、資本家も労働者も投票に際しての一票は平等であり、先進国も途上国も国連の議決権は平等であるという一点で、先の合意はかろうじて維持されてきた。だが、前世紀末の社会主義陣営崩壊を機に慎みを失った資本主義つまり新自由主義(ネオリベラリズム=ネオリベ)は、その名の通り資本の「自由」を無制限に拡張する一方、もう一つの旗である「平等」という共同幻想をあっさり屑籠に放り込んでしまった。

 新自由主義においては、効率よく富を生み出すものこそが正義なのであり、それを阻害するものは悪、そしてそれ以外は要するに無である。かくしてそれまで資本の暴走をかろうじて抑えていた社会的規制は次々に緩和撤廃され、弱肉強食の資本の論理がむき出しの暴力となって世界の貧困層に襲い掛かり格差が急速に拡大、「平等」から遠く隔たり打ち捨てられた貧者の呻吟の中からテロを生む土壌が育まれていった。その結果、ネオリベの総本山としてマンハッタンの世界貿易センタービルが狙われたのはもちろん偶然ではない。ネオリベの傍若無人な荒稼ぎを抑えない限り、テロをなくすことはできないのだ。

 これほど不平等となった世界を否認すること、少なくともそれがあるべき世界の姿ではないということを世界の共通認識にすること。そして、その是正つまり世界の人民が平等に生きられる方向へ目に見える具体的な一歩を踏み出すこと。つまり「平等」という資本主義が投げ捨ててしまったブルジョア市民革命の旗をもう一度拾い上げること。これを基盤にしてしか対話は成立しないのではないかと思うのだ。そして本来であれば、国際紛争において武力に訴えないことを誓う憲法を持つ日本こそが、こうした対話の仲介者として世界で最有望だと思うのだが、いかがだろうか。




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